人と地球に優しい、次世代基準の邸宅。
ZEH-M Ready＆低炭素建築物
ダブル認定。
ZEH-M Ready
いつでも「ちょうどいい」
健やかな室内環境を叶えます。
- CO2削減
- 快適性
アップ - 光熱費
削減
ZEHとはNet Zero Energy House
（ネット・ゼロ・「エネルギー・ハウス」）の略。
断熱性能等を向上させると共に、
高効率な設備の導入によって
大幅な省エネルギーを実現した住宅を指します。
「ZEH-M Ready（住棟全体）」＆「ZEH Oriented（各住戸）」
ダブル取得。
『住棟全体』で省エネだけでなく創エネまで実現し、奈良県で初めて※1「ZEH-M Ready」の認定を取得。また『住戸毎』の断熱性能・省エネルギー性能を高める「ZEH Oriented」も取得しています。人・地球環境の未来に優しい住まいです。
※1 「プレイズ奈良新大宮」は、奈良県にて供給された新築分譲マンションにおいて、「ZEH-M Ready＆低炭素建築物のダブル認定は初」となります。（2025年3月MRC調べ）
- 【お詫びと訂正】
- 2024年12月～2025年3月までの告知において表示していた「ZEH」内容に変更がございます。ここにお詫びして訂正させていただきます。
- ■変更前／「ZEH-M Oriented（住棟全体）」
↓
→ ■変更後／「ZEH-M Ready（住棟全体）」
人にも地球にも、やさしい住まい。
断熱性の向上、効率的な設置・システムを導入し、人にも地球にもやさしい暮らしを実現します。
先進の高効率設備と省エネ設備を採用。
ZEH Orientedとともに人と環境に優しい
多彩な省エネ設備を導入しました。
つくる・備える・おトクに暮らす
「エネファームtype S」。
高効率な家庭用燃料電池を全戸標準装備。
都市ガスから水素を取り出し、空気中の酸素と反応させて発電する家庭用燃料電池「エネファームtype S」を、すべての住戸に標準装備しています。
経済的
毎日使う電気のほとんどを自家発電でまかなえ、光熱費が下がります！
-
24時間自宅で発電するからムダなくおトク
水素と酸素で高効率に発電し、発電時の排熱は給湯に有効活用するためエコ。暮らしに合わせて運転するため省エネです。
-
「スマート発電料金」適用で光熱費がおトク
「エネファーム」をお使いの場合は、ガスの一般料金と比較しておトクなプランが適用できます。
●注意：料金は消費税等相当額を含み、原料費／燃料費調整額を含みません。
ガス使用量が少ないまたは原料費が高い場合は、従来システム（ファンヒーター使用）と比較して光熱費が高くなり、メリットが出ない可能性があります。
※試算条件：居住面積80㎡、3人家族を想定
■使用機器
【従来システム（ファンヒーター使用）】ガスふろ給湯器、ガスファンヒーター（リビング・ダイニング）、ガスコンロ、電気エアコン
【エネファームtypeS（余剰電力買取）】エネファームtypeS（家庭用燃料電池コージェネレーションシステム）、ガス温水床暖房（リビング・ダイニング）、ミストサウナ機能付きガス温水浴室暖房乾燥機、ガスコンロ、電気エアコン
■エネルギー使用量と適用料金
【従来システム（ファンヒーター使用）】年間ガス使用量 609㎥（適用ガス料金 一般料金）、年間電気使用量 4,165kWh（適用電気料金 従量電灯A）、合計ランニングコスト 約222,000円／年
【エネファームtypeS（余剰電力買取）】年間ガス使用量 1,477㎥（適用ガス料金 スマート発電料金オプション割引6％）、年間電力購入量 479kWh（適用電気料金 従量電灯A）、売電量2,218kWh（適用余剰電力買取契約種別：スマート発電余剰買取プラン 余剰電力買取促進額割増）、合計ランニングコスト 約141,000円／年
※ガス料金と電気料金は、それぞれ大阪ガスと関西電力の2024年5月時点の単価。（料金はそれぞれ1,000円未満を四捨五入しています。おトク額は、各社の料金が改定された場合等には変動することがあります。）電気料金の「再生可能エネルギー発電促進賦課金」は2024年時点。エネファームtype Sの余剰電力買取単価は2024年5月時点の単価。スマート発電料金の年間余剰電力買取金額は、割増オプション（250円／月）を加算しています。また、年間光熱費は、年間ガス代と年間電気代の合計から、年間余剰電力買取金額を差し引いています。別途ガス機器などの購入費用、施工費用が必要となります。使用量に応じて一般料金に比べたおトク額は変動します。ガス使用量が少ないまたは原料費が高い場合は、光熱費が高くなり、メリットが出ない可能性があります。上記金額は消費税等相当額を含み、原料費調整額、燃料費調整額を含まない金額の比較です。
余剰電力
エネファームtypeSで発電した余剰電力を売電。快適でムダのない暮らし。
発電した余剰電力を売電
エネファームtypeSで発電した電気のうち、ご家庭で使われなかった電気を大阪ガスに売ることができます。
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サーモバスS
浴槽保温材と保温組フタの効果で、お湯が冷めにくく、快適なバスタイムを演出します。
イメージ図 -
エコアクアスイッチシャワー
快適な浴び心地を演出。手元のスイッチをワンプッシュすることで吐水・止水できるため、節水・省エネも実現します。
参考写真 -
LOW-E複層ガラス
優れた断熱効果で、夏は太陽光の熱を軽減し、さらに冷房効率を高めることで省エネ効果を発揮。冬は暖かく、結露しにくい快適で健康的な室内環境を保ちます。
概念図 -
LED照明
住戸内や共用スペースには、LED照明を採用。寿命の目安が約40,000時間で、消費電力は従来の一般電球の約1/7〜1/8の省エネ仕様です。
施工例 -
人感センサーライト（LED）
人を感知して照明が付き、一定時間経つと自動的に消える人感センサーライトを各住戸の玄関に設置。電気の消し忘れを解消し、節電に配慮しています。
施工例 -
節水トイレ
便器標準洗浄水量は、13Ｌ便器から約61％、8Ｌ便器から約22％の大幅な節水を実現しました。傷も付きにくく、お掃除もしやすいトイレです。
施工例
住まいの省エネ性能
「住まいの省エネ性能」は、住宅の年間エネルギー消費量および光熱費を表示して、住宅の省エネ性能をわかりやすく見える化したものです。第三者機関がBELS評価書のエネルギー消費量を基に各住戸ごとに算出しています。本物件は、国が定めた省エネ基準に準じた一般的な住戸と比較してもより環境・家計に優しい住戸になっています。
※1 基準住戸は、当該住戸と同様の建築条件・計算条件のもと、外皮・設備に国が定める省エネ基準に基づく標準仕様を採用した場合の住戸です。※2 年間二次エネルギー量は、BELSにより算出された基準二次エネルギー消費量ならびに設計二次エネルギー消費量を基に、電力消費およびガス消費量を算出しています。これらの年間二次エネルギー消費量から、関西電力の料金シミュレーションを参考にして、各月毎のエネルギー消費量を算出しています。※3 電気料金には、消費税相当額および再生可能エネルギー発電促進賦課税（2023年5月〜2024年4月分適用分）を含み、燃料費調整制度に基づいた燃料費調整額を含みません。ガス料金には（2023年7月時点）、消費税相当額を含み、原料費調整制度に基づいた原料費調整額は含みません。※4 実際の光熱費を保証するものではありません。※5 代表的な住戸をグラフ化したもので数値は各住戸毎に若干異なります。詳しくは係員にお尋ねください。
これからの日本で、
ZEHマンションが住まいの新基準に。
日本は、2050年には温室効果ガスの排出を80％削減するという目標に向けて、
2030年までに2013年度比で温室効果ガスの排出を46％削減する新たな目標を掲げています。
政府は「ZEHマンション」の普及を推進しており、
今後CO2などの温室効果ガス排出量を抑える住まいがスタンダードになるとされています。
Low Carbon 「低炭素建築物」認定取得。
低炭素住宅とは「二酸化炭素（CO2）の排出を抑制する仕組みのある住まい」のこと。プレイズ奈良新大宮ではZEHの基準に加えて、
建物屋上に太陽光発電パネルを設置することで再生可能エネルギーを導入し、低炭素住宅の認定を受けています。
太陽光発電設備 共用部の消費電力の一部を賄います。
住宅ローンの税制優遇が受けられる
「低炭素建築物認定」
「低炭素建築物」とは？
エコまち法で定める低炭素建築物とは、建築物における生活や活動に伴って発生する二酸化炭素を抑制するための低炭素化に資する措置が講じられている、市街化区域等内に建築される建築物を指します。
- 省エネ基準を超える省エネ性能を持つこと。かつ低炭素化に資する措置を講じていること
- 都市の低炭素化の促進に関する基本的な方針に照らし合わせて適切であること
- 資金計画が適切なものであること
1の省エネ基準を超える省エネルギー性能とは、外皮の断熱性能及び一次エネルギー消費性能について一定以上の性能を有することをいいます。上記1～3のすべてを満たす建築物について、所管行政庁（都道府県、市または区）に認定申請を行うことにより、低炭素建築物としての認定を受けることが可能です。
「低炭素建築物」を受けた建築物の優遇措置
税制の優遇措置の適用を受けられます。
住宅ローン減税の概要について（令和6年度税制改正後）
※令和8年度以降の入居については未定となっております。
住宅の取得を支援し、その促進を図るため、
住宅及びその敷地となる土地の取得に係る
毎年の住宅ローン残高の0.7%を
最大13年間、所得税から控除する制度
（所得税から控除しきれない場合、翌年の住民税からも一部控除）
※1.宅地建物取引業者により一定の増改築等が行われた一定の住居用家屋。
※2.省エネ基準を満たさない住宅。令和6年以降に新築の建築確認を受けた場合、住宅ローン減税の対象外。（令和5年末までに新築の建築確認を受けた住宅に令和6・7年に入居する場合は、借入限度額2,000万円・控除期間10年間）
※3.①年齢19歳未満の扶養家族を有する者又は②年齢40歳未満であって配偶者を有する者、若くは年齢40歳以上であって年齢40歳未満の配偶者を有する者（①又は②に該当するか否かについては、令和6年12月31日時点の現況による）。
※出典：国土交通省ホームページ
【その他の主な要件】
●自らが住居するための住宅●合計所得金額が2,000万円以下●住宅ローンの借入期間が10年以上●引渡し又は工事完了から6ヶ月以内に入居●昭和57年以降に建築又は現行の耐震基準に適合等
三交不動産は2013年から
クリーンエネルギー事業に
取り組んでいます。
